仕事と作業は違う。時間にとらわれない、これからの働き方＜No 40＞

ワークとジョブ

9時から17時。

9時から18時。

勤務していると、拘束された時間に対して、給料をいただきます。

残業があれば、追加された時間に対して、割増賃金が支払われます。

これらは、ジョブ（作業）であり、
仮に一人の作業が会社の売上を２倍にする効果が生じたとしても、
その月の給料が２倍になることはあり得ません。

勿論、賞与として、臨時の手当は支給されるかもしれませんが、
社内規定にのっとった金額を超えることはありません。

これに対して、ワーク（仕事）は、拘束された時間に対する給料ではなく、
達成した成果に応じて、報酬をいただきます。

時間にとらわれない働き方

企業に勤める以上、月給や年棒はおおむね決まっているため、
時間の拘束に対する対価として給料をいただくことに変わりないです。

昨今は、サービス残業など、ある意味無給で働くことすらあります。

では、どうすれば、時間にとらわれない働き方が出来るのか。

近ごろは、ワークライフバランスとして、自宅勤務も可能になりましたが、
やはり、これも時間の拘束は伴います。

決められた時間に、ネット回線にて社内会議に参加するなど時間にとらわれない働き方とはいえないです。

企業に所属しつつ、時間にとらわれない生き方とは、基本給や年棒制によらず、
完全歩合で、やったらやっただけの対価をもらうことにありますが、
そうなるともはや外注業者という位置づけになり、
従業員としての雇用契約は出来ないのかもしれないです。

基本給プラス歩合として、何らかの手当をもらうのが関の山かもしれないです。

これからの働きかた

終身雇用がなくなり、企業は、従業員より組織の存続維持に重きを置くようになりました。

よって、企業はもうかったお金を、社外に流出（給料、賞与配当）することなく、
企業内部に資金を蓄えます。

これが、株式の上場企業であれば、株主総会で株主の目にさらされ、
企業の経営に対して何らかの提案が行われます。

しかしながら、非上場企業など中小零細企業においては、そのようなこともなく、
企業の上層部のみで経営の全てが判断されます。

よって、企業に勤めながら時間にとらわれない働きかたをするためには、
自分の成果を経営者サイドに主張できる環境が必要です。

自身の成果・貢献が、固定給以外の正当な対価として支払われるべきであり、
これを主張しなければ、組織内で時間にとらわれない

働きかたをすることは困難です。

「これだけ成果をあげたのだから、次の賞与は増えるだろう」

「これだけ貢献出来たのだから、次のベースアップは確実だろう」

自分が希望した想定内であれば、納得することも良いでしょう。

しかし、その想定自体が低すぎることもあります。

つまり、自分を低く評価していることです。

青色発光ダイオードを発明した、中村教授まではいかないにしろ、
日本人は、もっと自分を高く評価すべきであると思います。

これまでの経験上、どれだけ頑張っても、こちらから声をあげなければ、
経営者は、「納得している」と考えます。

「自分の身は、自分で守る」

もっと自分を高く評価しましょう。